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いまさら聞けない「ビットコイン」

 

近年、世界中で爆発的な広がりを見せており、多くのユーザーに利用されている仮想通貨「ビットコイン」。インターネット上で自由にやりとりされ、電子データを通して通貨としての機能を果たすなど非常に便利な反面、法定通貨ではないことからさまざまなリスクも想定されます。ビットコインをうまく活用するためのポイントはどこにあるのでしょうか。今回はビットコインの基本的な知識から投資商品としてのメリット・デメリットなどについてご説明します。

 

ネット上で使える仮想の通貨ビットコイン

最近、何かと話題になることが多い仮想通貨ですが、読んで字のごとく硬貨や紙幣といった現物を持たない「仮想の通貨」を指します。インターネット上で取引や通貨発行が行えるため、やり取りが迅速で仲介手数料を安く抑えられるうえに、どこでも誰とでも取引を行える“デジタルの世界共通通貨”である点がメリットです。その仮想通貨の代表格とも言えるのが「ビットコイン」になります。

 

「Suica」や「Edy」などの電子マネーをイメージされる方が多いかもしれませんが、実は仮想通貨と電子マネーは似て非なるものです。電子マネーは硬貨や紙幣を利用しないものの、あくまで「円」でやりとりします。一方の仮想通貨はレート変動型です。ビットコインの単位であるBTCを例に挙げると、10万円を1BTCに替えた場合、その価値が20万円に倍増したり、5万円に半減したりします。

 

このようにビットコインを筆頭とした仮想通貨は、円やドルなどと同様に一般生活における経済活動や国際決済を円滑に進めることができる反面、株価のようにレートが変動するのが特徴です。そのため、購入する場合は専用の取引所での売買が必要であり、投資目的で購入する方が非常に多くの割合を占めています。

 

巻き起こりつつある”仮想通貨バブル”

仮想通貨は世界中にさまざまな種類がありますが、その中でもっとも価格が高いのがビットコインです。特に2017年5月に入ってからは急騰を続けていて、日本の最大手取引所「bitFlyer」では1ヶ月で1ビットコインの価格が15万円から最高で34万円までに上昇。これは2017年1月に比べ3倍の価格です。さらに2017年6月時点では、ビットコインだけではなくそれ以外の仮想通貨も軒並み上昇を続けており、仮想通貨は“バブル並みの好景気”状態となっています。

 

仮想通貨の価格上昇が続いている理由として考えられるのは、技術の進歩により、仮想通貨の技術を使ったサービスを大手銀行などの金融機関が採用するようになったことが一因です。日本ではメガバンクの1つである東京三菱UFJ銀行が「MUFJコイン」という独自の仮想通貨を開発。2018年初めからは、6銀行と連携して国際送金を開始する予定です。

 

また、2017年4月1日に仮想通貨の関連法制が整い、報道で取り上げられたことで多くの人が仮想通貨の存在を知り、投資商品として興味を持つようになってきました。さらに仮想通貨の価格上昇により関連企業などの株価も上がったことで、株式投資家の関心を一気に集めるようになったことも、“仮想通貨バブル”が起きている要因と言えます。

 

押さえておきたい仮想通貨リスクとは

仮想通貨の価格急騰となれば、投資対象としての魅力を感じる方も多いはずです。しかし、基本的に投資にノーリスクハイリターンというおいしい話は存在しません。仮想通貨にも当然、リスクが存在します。株価やFXなどのハイリスクハイリターンの金融商品と同様に、急騰があれば必ず急落もあり得ます。

 

過去には日本で最大のビットコイン交換所から、115億円相当のビットコインが消失するという「マウントゴックス事件」によって価値が急落したこともあります。しかも、実際にはマウントゴックスという取引所が破綻したというのが事実にもかかわらず、ニュースなどではビットコインが破綻したという偏向報道がされるなど、まだまだ仮想通貨といった新しい概念がしっかりと理解されていないため、価値が安定していない点は仮想通貨の大きなデメリットです。

 

そのため、ビットコインを中心とした仮想通貨は、絶えず価格が変動する金融商品であるという認識を持つことがベターです。投資対象としては価格の急騰、急落が常に起こりうるのでハイリスクハイリターンな商品になります。今後ビットコインの利用や投資を検討しているのであれば、リスクを十分に認識したうえで慎重を期す必要があるでしょう。

 

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ディクショナリー編集部
ディクショナリー編集部
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